大学で情報教育を行う目的は多様ですが、それを次のの４類型にまとめました。この類型は説明の都合で私が仮につけたもので、情報教育の体系ではありません。
- 類型Ａ 学習・研究のツールとしての教育
- 参考資料の情報収集、データの分析、レポート作成、研究発表、意見交換などにパソコンやインターネットを使いこなすことが重要なのはいうまでもありません。就職活動にも不可欠です。
- 類型Ｂ （超）高度ＩＴ技術者の育成
- ここでの（超）高度ＩＴ技術者とは、ＯＳやプログラミング言語の開発、新しい概念の通信端末の開発など、ＩＴ分野にイノベーションをもたらすような技術者や研究者とします。大学の学部では、研究の基礎となる知識・能力を与えることになります。
- 類型Ｃと類型Ｄ 企業等のＩＴ化人材の育成
- 製造業や小売業など一般企業（ユーザ企業）でのＩＴ化を推進することは、その企業の発展だけでなく、雇用や経済の観点からも重要なことです。そのための人材には、情報サービス業で代表されるベンダ企業での技術者やユーザ企業でのＩＴ部門のようなＩＴの提供者（ここでの類型Ｃ）と、ユーザ企業の経営者や営業部や経理部のような利用者（類型Ｄ）の両方が必要です。
類型Ａ 学習・研究のツールとしての教育
パソコンやインターネット操作技術の基本は、高校で情報教科が正課になっただけでなく、日常生活ですでに習得しています。しかし、これらの技能は、大学での学習や研究に不可欠なため、さらに高度な技能が求められます。そのため、ほとんどの大学で「コンピュータ演習」のような科目を開講しています。
この科目の運営で問題なのは、学生の習熟度にばらつきがあることです。本来高校までに修得しているはずの基本操作すらあやしい学生から、教員よりもはるかに習熟している学生まで多様です。
また、大学側では、学生へのサービス、学生確保対策としての広報活動、遠隔教育などの試みなどのためにＩＴの活用が重要な課題になっています。
メディア教育開発センター（ＮＩＭＥ）「全国高等教育機関におけるＩＴ利用実態調査」 （http://www.nime.ac.jp/~itsurvey/pub/it-use/graph/it-use_1999-2004/index.html）は、大学でのＩＴ利用状況と、ＩＴ利用での阻害要因を、次のように示しています。
ＩＴを活用した授業では、プレゼンテーションソフト（パワーポイントなど）を用いたり、録画ビデオを用いたりする講義、学生にＷｅｂで資料を収集させる授業などが広く行われています。シラバスや授業概要をＷｅｂに公開する大学も急速に増えてきました。しかし、教材を自作した授業はまだ少なく、録画授業のＷｅｂ上への掲載や通信衛星などによる授業は、まだほとんど行われていません。また、学生へのサービスとしては、電子メールや電子掲示板による休講通知や事務連絡、宿題の提出、質問回答などが広く行われています。図書資料のデータベース化も普及してきました。
ＩＴ利用での阻害要因としては、機器設備の導入や維持の費用がかかることと、教員の負荷が増大することが上位にあげられています。「特定の者に負担がかかる」のは、まだ教員全体のリテラシーが低く、しかも、「支援スタッフが不足している」ためだと考えられます。
それに対して、「授業で利用する必要がない」や「利用による教育効果がない」は少なくなっています。ＩＴ利用の効果は広く認められているといえましょう。
類型Ｂ （超）高度ＩＴ技術者の育成
ソフトウェアの輸出入では、日本はあまりにも輸入超過です。システム開発（カスタムソフト）を中国やインドにオフショア発注していることが問題になっていますが、それよりも、ベーシックソフト（不特定多数のユーザを対象として開発されたソフトであり、言語プログラム、ライブラリ、ミドルウェア等を含む）やアプリケーションソフト（不特定多数のユーザを対象として開発された業種・業務ソフト）の輸入額（これらの輸入元はほとんどは米国）のほうがはるかに大きいのです。
また、ロボットや情報家電には、マイクロプロセッサが組み込まれています。ユビキタス社会では、マイクロプロセッサ、ＲＦＩＤ（微小無線チップ）、小型センサーなどの技術が不可欠です。それらのソフトウェアを組み込みソフトウェアといいます。この分野で優位性を確立することが国家的戦略にもなっています。
ベーシックソフト、アプリケーションソフトでの遅れを挽回し、組み込みソフトウェアでの優位性を維持発展させるには、創造性のある高度なＩＴ技術者の育成が求められます。
類型Ｃ 企業ＩＴ化人材（提供側）
類型Ｃは、主に情報サービス業などに所属するベンダ技術者を育成するための教育です。次節以降の主な対象が類型Ｃですので、ここでは省略します。なお、ユーザ企業でのＩＴ部員は、社内においては提供側であり、ベンダへの発注者という面では利用者側ですので、類型Ｃと類型Ｄの両方の対象になります。
類型Ｄ 企業ＩＴ化人材（利用側）
企業では大部分の業務がＩＴを利用しています。しかも、実際に企業の収益改善に影響するのは、ハードウェアやソフトウェアではなく、どのような分野にどのようにＩＴを活用するかなのです。そして、その巧拙が企業の存亡にまで影響する時代になってきたのです。そのため、経営者や利用部門（営業部や経理部などＩＴ以外の部門）の人たちがＩＴ利用に関する知識を持つことが必要です。類型Ｄは、このような人を対象としたものです。
具体的には、経営戦略とＩＴ戦略の関係、ＩＴ戦略から販売システムや会計システムなどの個別システムへの展開、ＩＴ投資の費用対効果、システム開発でのニーズの整理、プロジェクト管理のような知識が求められます。