Ｗｅｂ教材一覧＞
システムの活用
ＥＣ（電子商取引）
ＩＴが密着しているビジネス分野に、Ｗｅｂサイトによる商取引があります。ここではその分野を取り扱いますが、あまりにも記述量が大きいので、●印をつけた４つの章に分割しました。
・「ＥＣ（電子商取引）の概要」は「ＢtoＢ」の冒頭に入れました。
・「法規・基準」は、関連する章で取り上げています。
なお、インターネットがビジネスに与える影響全般については、別シリーズ「インターネットのインパクト」を参照してください。
電子商取引は、企業間取引のＢtoＢ、企業対消費者のＢtoＣに区分される。
- ＢtoＢの目的と効果
受発注業務の合理化だけでなく、企業間決済業務の合理化、取引先の拡大などが期待できる。
- ＢtoＢが盛んな業種
総取引額の大きいことから金額では卸売業、部品の標準化が進んでいることからＥＣ化率では自動車、電子機器業界が盛んである。
- ＢtoＢのサイト
販売目的だけでなく調達目的のサイトも活発である。業界が共同で取引を行うサイトをｅ－マーケットプレイスという。
- 中小企業とＢtoＢ
ＢtoＢに参加することにより取引先を開拓することができる。逆に、取引先の圧力により、受動的にＢtoＢに参加している中小企業も多い。
ＢtoＣ（Ｗｅｂ販売）
- ＢtoＣのメリット
無店舗販売としての通信販売のメリットに加えて、商品カタログの配布が不要、商品手配、出荷など後続システムとの連携容易化などのメリットがある。
- ＢtoＣに適した分野
業種別構成では、「情報通信業」と「総合小売業」が多く、「自動車・家具・家庭用品・電気製品」や「宿泊・旅行業・飲食業」が続いている。多様化の傾向がある。、
- ロングテール現象
実店舗、特にスーパーやコンビニでは「２０％に商品が売上の８０％を占める」という「パレートの法則」が働くが、Ｗｅｂ販売では残りの８０％の商品（ロングテール）の売上が大きい傾向がある。デジタルコンテンツ販売、取次販売では在庫費用がかからないので、ロングテールの扱いが重要になる。
- 中小企業とＢtoＣ
ニッチな分野はロングテールであるが、インターネット販売では全世界を市場にできるので、かなり大きな市場が期待できる。Ｗｅｂ販売は、中小企業が大企業と互角に戦える環境だといえる。
- ＢtoＣへの消費者の不安と対策
消費者は、ＢtoＣでの購入に関して詐欺や個人情報漏洩などの不安をもっている。店舗は、その不安をなくすために、関係法律や基準の遵守、プライバシーマークの取得、取引の工夫などを行う必要がある。
- ＢtoＣサイト運営での留意点
Ｗｅｂ販売サイト構築での基本方針：実店舗との連携、販売機能範囲の設定、サイト管理方式の決定
アクセス→販売ページ到達→購買→リピートの増加のための対策が重要である。それぞれのプロセスでの対策、留意点を示す。他サイトへのリンク依頼、魅力のあるコンテンツなど非ＩＴ活動が重要である。
- ＢtoＣでの決済手段
多様な代金支払手段を提供することが必要である。
- サイバーモール（電子商店街）
はじめてＷｅｂ販売を開始するときは、サイバーモールに参加すると、開店が容易になる。
- Ｗｅｂサービス、マッシュアップ
多数のＷｅｂサイトの相互運用を行うための技術をＷｅｂサービスという。また、地図情報や検索エンジンの検索結果を利用するためのインタフェースが公開されるようになった。これらを活用することにより、新しいサービスを提供することが容易になってきた。
ＢtoＣとはやや離れるが、最近は Suica のような電子マネー、ポイントカード、マイレージなどが普及してきた。
電子商取引関連法規・基準
Ｗｅｂ取引に関する法規
- 特定電子メール禁止法
承諾なしに広告や勧誘の電子メールを送付してはならない。
- 特定商取引法
販売目的のＷｅｂサイトでは、事業者の名称・住所、取引条件などを明記しなければならない。
- 資金決済法
電子マネー、ポイントなどでの消費者保護のための法律
プライバシーマーク等の制度
Ｗｅｂページ作成に関するＪＩＳ規格
実務観点での関連ページ
過去問題
（正誤問題や選択問題は、●印の各章にあります）